スポンサー離れを恐れない配信の世界

昭和のツッパリブームや、リング上の過激な言動で注目を集めたボクシング王者のように、「ワルへの憧れ」はマーケティングのフックにはなります。

しかしコンプライアンス意識が大きく進んだ今、暴力や反社会的な匂いを売りにする手法は、少なくとも地上波テレビからは遠ざけられました。スポンサー企業が、ブランド毀損リスクを考慮するからです。

一方、配信は事情が異なります。

Netflixの収益は会員による月額料金が主で、スポンサーの影響力が地上波とは違います。むしろ会員である視聴者の欲望を刺激することが収益に直結する度合いが高いと考えられます。私は「反社的演出」が、視聴者獲得の武器にすらなっているのではないかと見ています。

既存メディアはもはや視聴率さえ取れれば何でもありではありません。「地上波テレビの番組がつまらなくなった」「どれも同じになった」と言われますが、それは作り手である制作の技術の問題ではなく、こうしたマネタイズ環境がかつてと大きく変化した影響も無視できないでしょう。

上場企業が問われる社会との線引き

「リアリティショー」は、あくまで演出の加わった「ショー」です。どの時代にも、法的にグレーな存在は社会にはあります。ただ従来は、そうした存在が表舞台に出ることはなく、「棲み分け」が成り立っていました。

問題は、NASDAQ上場企業であるNetflixが、その境界線を崩し、堂々と宣伝し、グローバルなビジネスとして売り出している点です。

対照的なのは、世界最大のプロレス団体「WWE」です。かつては過激な暴力や性描写で熱狂を生んでいましたが、上場企業として、スポンサーや社会の目を意識しながら、暴力や性的表現を抑えた「PGレーティング」(保護者の助言が望ましいとされる区分)の路線へ舵を切っています。

スタンフォードにある巨大なWWEチャンピオンベルトの彫刻
スタンフォードにある巨大なWWEチャンピオンベルトの彫刻(写真=AbhiSuryawanshi/CC-BY-4.0/Wikimedia Commons)

「過激さを売りにすること」と「企業としてのガバナンスを放棄すること」は別問題であることを、WWEの変化対応は以下のように結果で証明しているといえます。

現在はTKOグループ傘下に入り、WWE単体の上場は終えていますが、時代に合わせて自らを変え、アメリカを超え、世界的なコンテンツとして、直近の通期決算(2025年12月期)での年間売上高は、約2727億円(17億900万ドル)で、昨対22%の伸びということです。