生死の境を分けた自炊習慣の有無
多忙な人が多い傾向も、外食や中食の選択肢が多い状況も変わらないのに、今静かに自炊が復権しつつある。それはなぜだろうか?
考えられる要因の一つは、コロナ禍を経て健康志向がより高まったことである。自炊は、栄養バランスや摂取カロリー、塩分などの摂取量をコントロールしやすい。
自炊のヘルシーさを裏づける証拠もある。それが、「週5回自宅で料理をする人は、しない人よりも10年後の生存率が47パーセントも高かった」という台湾の国立衛生研究所の研究結果。ベストセラーの『科学的に証明されたすごい習慣大百科』(堀田秀吾、SBクリエイティブ)に紹介されている。
アメリカの『National Library of Medicine』に紹介されたこの研究の概要によると、対象は台湾全土から選ばれた、自立生活をする65歳以上。1999年から2008年の調査期間中、1888人の対象者のうち695人が亡くなっている。生死の境を分けたのが、自炊習慣の有無である。週5回以上の自炊は、「生存率を予測する因子」になっていたのだ。皆が頭でうすうすわかっていたことを、この研究は裏づけたと言える。
90%の人が手料理の夕食を食べている
日本では1980年頃から、長い間当たり前だった自炊傾向が下がり始めている。要因の一つは外食・中食が手軽になったこと。1980年代にファミレスやファストフードといった手軽な外食を提供するチェーン店が全国に広がり、1990年代にはスーパーやデパ地下の総菜が充実し、コンビニや弁当などのチェーン店も拡大した。
こうした外的要因に加え、外で働く女性が増えた、1人暮らしが増加したなど、ライフスタイルの多様化も影響。食の安心安全財団の調査では平成以降、食の外部化率(中食・外食産業の市場規模を年間の食品・食料支出額で割ったもの)が4割台をキープする状態が続いた。
ところがその傾向に、コロナ禍明け頃から変化の兆しが見え始めた。厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、2015年から2023年までの間、手料理を食べる人の割合は、夕食の場合は性別、年代を問わず9割前後。しかし昼食は、現役世代(20~59歳)の男性が5割程度、女性が6割程度で、朝食はそれぞれ7割と8割だった。60歳以上は、男性の昼食が7割前後、女性が8割前後である。いずれも9年間ほとんど変わらなかった折れ線グラフが、2023年から2024年にかけては3食とも、すべてのカテゴリーでわずかに上がっているのだ。
自炊派の増加は、他の調査からもうかがえる。まず、レシピサイトを運営するナディアが今年1月に実施した利用者の自炊意識調査を、同社が4月1日に配信したニュースリリースで確認しよう。ナディア利用者は、20~40代の女性が中心である。


