｢ADHDなので会議資料は先にください｣ネットのセルフ診断を手に配慮を求める部下に頭を抱える上司の苦悩

公平性の維持に悩む管理職

企業の管理職も、同様の困難に直面している。IT企業の部長職を務めている40代男性は、部下への対応に日々悩んでいる。

水野雅文『物語で治す 社会を変える精神医学』（朝日新聞出版）

「『自分は発達障害かもしれないので配慮してほしい』と相談されることが増えました。しかし診断書はない。では何をどこまで配慮すべきなのか。他の部下との公平性をどう保つのか。産業医に相談しても『まずは医療機関を受診してください』と言われるだけです」

彼が特に困るのは、「セルフ診断」を根拠に配慮を求められるケースである。

「ネットで診断テストをやったら、ADHDの可能性が高いと出ました。だから会議資料は事前にもらえませんか」

そう言われると、配慮したい気持ちはある。しかし根拠が曖昧だと、他の社員から不満が出ることもある。

「配慮してもらえると思ったんです」

職場での配慮は、組織全体のバランスの中で考えなければならない。一人への配慮が他の人の負担増につながる場合、どう判断すべきか。明確なガイドラインがない中で、管理者個人の判断に委ねられているのが現状だ。

さらに複雑なのは、配慮を求める側の心理である。20代の男性社員は、上司に発達障害の可能性を相談した後、かえって孤立してしまった。

「配慮してもらえると思ったんです。でも、上司は『じゃあ無理させないように簡単な仕事だけ任せよう』と判断して、やりがいのある仕事から外されました。『障害者扱い』されて、昇進の道も閉ざされた気がします」

配慮は時に、排除や差別と紙一重になる。「この人には難しい仕事は無理だろう」という判断が、本人の可能性を狭めてしまう。配慮という名のもとに、キャリアの選択肢が奪われることもあるのだ。