上位に目立つバイオベンチャー

2位のメディシノバ・インクは、米国を拠点とする創薬バイオベンチャーだ。社員の平均年収は1938万円と高額。12位のソレイジア・ファーマ、43位シンバイオ製薬、47位そーせいグループ、48位アンジェスなど、バイオベンチャーも高給企業が目立つ。

ヒューリック（4位）や地主（旧社名・日本商業開発）（9位）、三井不動産（27位）、三菱地所（28位）など不動産関連企業も上位にランクイン。総合商社、大手金融、大手医薬、飲料・食品、建設などもランキング上位の常連である。

大手テレビ局も上位ランクが多いが、フジ・メディアHDはようやく上位400位以内に入っているという状況だ。

メーカー系ではキーエンス（3位）、レーザーテック（18位）、ファナック（63位）などがランキング上位組である。貴金属リサイクルや産業廃棄物処理を手がける108位のアサヒグループHDまでが、平均年収が1000万円以上の企業だ。

600万円上がる会社もあれば300万円下がる会社も

アップ額が目立つのは半導体・電子部品の販売を手がける専門商社、マクニカ・富士エレHD（6位）だ。従業員平均年収1600万円強は、前期比600万円を超える増額である。

同社の経営企画部は「国内グループ組織の見直しに伴い従業員数が減少した。残った従業員の半数以上が執行役員およびフェローが占めているため増額となった」と説明する。

一方、ダウン額が大きいのは、地主（9位）、丸紅（39位）、LIXIL（328位）など。

地主（旧社名・日本商業開発）はランキングトップ10に入る企業ではあるが、前期より約362万円のダウン。同社に聞くと「決算期をずらした関係で、毎年入る関連会社からの売上金が入ってきていないのが主な要因です」（広報）という。

LIXILは823万円（前期1196.1万円）と約373万近く下げているが、前期の数字は持株会社LIXILグループの数字で、大半が管理職だった。同社のコーポレート・コミュニケーションズ室は「今期は、その持株会社と100％子会社だったLIXILが合併し、管理職以外の従業員数が増えためダウンとなった」と説明する。

大手商社の丸紅も約260万円のダウン。好調な業績を出している商社が多い中で、最も減収額が大きかった。

日本を代表する企業の順位は…

日本を代表する企業、日立製作所（従業員数2.9万人、平均年収890万円）は198位、トヨタ自動車（従業員数7.1万人、平均年収858万円）は250位だ。ただし、両社のように製造部門の従業員を含めた年収を開示している場合は、平均額が低く出ることは言うまでもない。

役職者を除いた平均額を開示している日本製鉄（従業員数2.9万人、平均年収494万円）にいたっては、ランキングは3000位相当である。

ランキング500位までの従業員平均給与額は922万円。前期比の914万円から微増での推移だった。表にはないが、未上場企業では、サントリーHDが1185万円（前期1149万円）、竹中工務店が1007万円（前期1042万円）である。