日本を代表する企業のトップは、何か特別な情報から投資を考えているのかと思われたが、実際にはオリックス シニア・チェアマンの宮内義彦氏、SBIホールディングス社長の北尾吉孝氏ともに誰でも入手できる活字情報、それも新聞という旧来のメディアが有用であると指摘している。それも国内の新聞ではなく、アメリカの経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）と、イギリスの経済紙フィナンシャル・タイムズ（FT）を評価している。宮内氏は両紙についてはひとつのテーマに対して十分な文字数を使って詳細に分析している点を買っている。日本の新聞は文字数の制限が厳しいせいか、途中をはしょって結論を書きたがる欠点があるが、両紙はじっくり読ませる。

（左）オリックス シニア・チェアマン 宮内義彦氏（右）SBIホールディングス社長 北尾吉孝氏

北尾氏はWSJとFTの記者の能力の高さに感心している。十分な分析ができる能力があるというわけだ。また宮内氏はWSJやFTに登場する有名エコノミストの発言をフォローするために読んでおくとよいという。彼らの発言が市場のコンセンサスや相場に影響を与えることがあるのでチェックしておくのだ。

ただ“欠点”はWSJもFTも記事は英語で書かれていること。それは苦手という人には、国内のWEBサイトで購読ができる日本語版から入ることをおすすめする。WSJは日本版のWEBサイトがあり、一部の記事が読めるので試読してから購入を検討しよう。WSJの契約をするとアメリカの個人投資家にとってバイブル的存在である金融専門誌「バロンズ」の日本語記事も読めるようになる。またアメリカのサイトにもアクセスできるので、英語力を鍛えるためにも挑戦を。