天皇の父親に「太上天皇」の尊号を
天皇の父親に関する不安点を挙げたが、具体的にどうすれば改善できるだろうか。
一般皇族とされる限りは特別待遇を理由付けられそうにないから、何らかの特殊身分を認めるべきだろう。筆者としては、古代以来の「太上天皇」の尊号を贈るのがよいと考える。
太上天皇は、退位した天皇のための称号であるが、天皇の父兄や帝位を諦めた皇族に対して、栄誉として贈られることもあった。ただちに返上されたとはいえ、臣下にすぎない足利義満に追贈された例さえある(※通称「鹿苑院太上天皇」)。
この尊号を贈られた皇父には、後堀河天皇の父親である守貞親王や、先述の貞成親王――ただし、父子揃って後小松天皇の猶子となっていたため、後花園天皇の「兄」として尊号宣下を受けた――などがいる。
太上天皇は「天皇」という用語を含んでいるので、天皇が在位中の方と2人いるようなイメージを与え、二重権威となることが懸念される――。
平成末期に退位後の称号を決める際、そんな意見が多数を占めたことから元々は太上天皇の略称だった「上皇」が正式採用されたという経緯がある。しかし、皇族にも贈られてきた歴史を踏まえると、むしろ皇父には太上天皇こそが適切であろう。
退位特例法における上皇の称号は、字義的意味をあまり意識されないことも多い歴史的称号とは異なり、退位なさる天皇のために創設されたことが誰の目にも明らかだ。ゆえに、もしもそれが皇父にも適用されるとしたら、元天皇と同程度の権威を持たせることにつながりかねないと思うのである。
近しいご親族には一定水準の立場を保障すべき
ここまで皇籍復帰者が天皇の父親となられる場合にのみフォーカスを当ててきたけれども、直系尊属の扱いが懸念される状況は他にもあろう。
平成から令和への御代替わりが「次第に進む身体の衰え」への上皇陛下のご懸念から実現した以上は、同じようにご高齢となられた皇嗣の即位辞退も許容されて然るべきだ。それは当然、皇父が現れる理由になりうる。
既述のように一般皇族とされうる天皇の母親に関しても、もちろん同様に考慮が払われるべきである。
明治20(1887)年に元老院議官・柳原前光が起草した『皇室法典初稿』には、「皇族ノ子即位スル時ハ其父ヘ太上天皇ノ号ヲ追尊シ、又ハ現存中之ヲ奉スル」という規定とともに「母ヲ皇太后、祖母ヲ太皇太后」とする規定があった(※第4条、第6条)。この方向性で不都合はないはずだ。
親に尊称を贈ることは、東アジア的な慣習であってヨーロッパの君主制ではみられないものなので、文明開化の一環として廃止されたのだろう。しかし、結局のところ今の在り方は、日本の国柄には合わないように思われる。
特に皇父の場合、特別扱いを一切受けていない方は、飛鳥時代にまで遡らなければ先例がない。自身の父親をそれほどの歴史的例外に置かねばならないとすれば、時の天皇もきっと心苦しくお思いになるであろう。
皇太子以外のどなたが即位なさろうとも、最も近しいご親族は常に一定水準の立場を保障される――そんな仕組みを確立させねば、たとえ十分な皇族数確保に至ったとしても「安定的な皇位継承」を本当に実現できたとはいえないのではないだろうか。
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