南海トラフ巨大地震の予測は、どう受け止めるといいか。京都大学名誉教授の鎌田浩毅さんは「一般市民でも専門家でも『30年以内に80%の確率で大地震が来る』と言われてもピンとこない。私は講義と講演会でも、一番大切な情報として、納期と納品量の二項目だけを伝えるようにしている」という――。

※本稿は、鎌田浩毅『ニッポンの大地震 地学でわかる予測と対策』(筑摩書房)の一部を再編集したものです。

地震計印刷 大地震の地震活動記録
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地震発生確率「30年以内に70%」の落とし穴

太平洋岸の海域で東海地震、東南海地震、南海地震という3つの巨大地震が発生する予測について具体的に見てみよう。これらが30年以内に発生する確率は、M8.0の東海地震が88%、M8.1の東南海地震が70%、M8.4の南海地震が60%と計算されている。

3つの数字は毎年更新され、しかも少しずつ上昇している。そして三連動した場合に当たる南海トラフ巨大地震については、今後30年以内に発生する確率を「80%程度」としている(図表1)。

今後30年以内に震度6以上の地震に見舞われる確率

実は、ここに大きな問題があると私は常々考えている。というのは、「30年以内に80%」と言われてもピンとこないからだ。これは一般市民だけでなく、私のような地学の専門家も同じなのである。

ここで私はあることに気がついた。人は実際の社会では「納期」と「納品量」で仕事をしている。つまり、いつまでに(納期)、何個を用意(納品量)という表現でなければ、人は動けないのではないか。

たとえば、京都の和菓子屋に「30日以内に100個を70%の確率で注文します」と注文しても、一体いつまでに何個用意していいか分からない。

日常の感覚では「1カ月後に70個届けて下さい」が普通である。私もそうだが、人は日常、確率では暮らしていないので、納期と納品量という形で表記しないと腑ふに落ちないのである。