心の不調を抱えたとき、誰に相談するといいのか。犯罪心理学者で筑波大学教授の原田隆之さんは「日本では、公認心理師と臨床心理士の国家資格を持たない者であっても、自由に『自称カウンセラー』を名乗り、カウンセリングサービスを提供できる。専門性にきわめて大きな疑問があり、専門家との見分けがつきにくいため要注意だ」という――。
※本稿は、原田隆之『正義の暴走 凡庸な悪についての心理学』(筑摩書房)の一部を再編集したものです。
「人を助けたい」という動機の危うさ
メンタルヘルス不調の著しい増加を受けて、心理支援に対するニーズや期待が高まるのは自然な流れであり、カウンセラーを志す人も増えている。その動機は、「人を助けたい」「苦しんでいる人の力になりたい」という善意であろう。この点に疑いはない。
むしろ、そのような動機が存在しなければ、心理支援という感情労働性の高い仕事は成立しえない。実際、援助動機や共感性は、対人援助職における重要な資質の1つとされてきた(Batson, 2011)。
心理的困難が可視化されにくい日本社会において、他者の心に関心をもち、支援に関わろうとする志向そのものは、希少で価値のあるものである。
しかし問題は、その善意が、専門的訓練や倫理的制約を欠いたまま、他者の人生に直接介入する形で行使されるときに生じる。
心理学研究は、共感や善意に基づく直感的な支援が、バイアスや過剰介入、あるいは不適切な介入を通じて、必ずしも望ましい結果をもたらさず、場合によっては逆効果となりうることを示している(Deci & Ryan, 2000; Lilienfeld, 2007)。
共感は援助の動機づけにはなるが、判断や介入の正しさを担保するものではない(Rogers, 1957)。特に、相談者の語りに強く感情移入するあまり、客観的評価や限界設定が失われると、支援は容易に独善的な介入へと転じる。
「人を助けたい」という動機は、心理支援の出発点ではあっても、それだけで専門性を正当化する根拠にはならない。この点を見誤ったとき、「人を助ける」という「正義」は、思わぬところに帰結してしまう。

