※本稿は、豊田義博・濱中淳子・橋本賢二『なぜ、“無意味な仕事”は次から次へと生まれるのか』(大和書房)のうち、濱中淳子氏執筆部分の一部を再編集したものです。
5000人に聞いた“無意味な仕事”の被害
本稿では、数字で“無意味な仕事”の被害状況を確認してみましょう。“無意味な仕事”は、いったいどれほどカイシャに入り込んでいるのか。誰が大きなダメージを受け、その結果、何が削られているのか。
5,000人の調査データから、その被害状況を確認していきましょう。
ここで使うのは、リクルートワークス研究所が実施した「“無意味な仕事”の実態調査」です。対象は、首都圏および中京・京阪神地域に勤務する、従業員規模300人以上の民間企業で働く正規雇用者。
20〜60代で、就業経験が2年以上ある人に限定しています。有効回答数は5,000人。製造業、情報通信、金融、流通、サービスなど、幅広い業種で働く人たちが含まれています。
もちろん、この調査だけで、日本中のすべての働く人の実態がわかるわけではありません。公務員、自営業者、非正規雇用で働く人、地方の中小企業で働く人たちの状況は拾えていません。
それでも、都市部の民間企業で働く正社員の世界で、“無意味な仕事”がどれほど広がっているのかを知るための、有力な手がかりにはなります。
31.8%が「中等症」、35.6%が「重症」
調査では、過去1年間に取り組んだ仕事を振り返ってもらい、そのうち「取り組む意味が感じられない」「疑問を感じる」「前向きな気持ちで取り組めない」と思う業務が、全体のどれくらいを占めていたかを、0〜100%で答えてもらいました。
その回答分布が図表1です。“無意味な仕事”がほとんどない人もいれば、大部分を占めている人もいます。仕事の周辺に少し紛れ込んでいる人もいれば、すでに仕事の中心まで侵入されている人もいる、ということです。
ここで、“無意味な仕事”が15%未満なら「軽症」、15%以上50%未満なら「中等症」、50%以上なら「重症」と、3つのグループに分けてみます。厳密な境界線というより、被害の広がりを見渡すための補助線です。
その結果、3つのグループの比率はおおむね近いものとなりました(図表2)。
“無意味な仕事”が仕事の周辺に少し混じっている軽症の人、無視できない割合まで増えている中等症の人、そして仕事の半分以上を占拠されている重症の人。そのいずれもが、決して珍しい存在ではないのです。



