前年比9割増　－過熱する真夏の「節電LED市場」！

東日本大震災後の電力不足が憂慮されるなか、地震発生直後の3月中旬以降、消費電力が少ない発光ダイオード（LED）電球の家電量販店での販売が急増している。市場調査会社GfKジャパンによると、ここにきて全電球に占めるLED電球の構成比は数量で3割、金額にして7割と、いずれも順調に増えているという。

LED市場（対前年比）

同社アナリストの山形雄策氏は「福島第一原発事故以降、消費者の節電意識が思いのほか高まり、それがLED電球への切り替え需要につながったようだ。地区別の販売動向を見ると、計画停電が実施された関東・甲信越地区での伸びが顕著で、4月第3週の数量の前年比は188.1％増と全国水準を大きく上回っている」と説明する。

こうした動きは、何も一般家庭に限ったことではなく、企業にも広がっている。セブン－イレブンとローソンは4月半ば、店舗をLED照明に切り替えると発表。前者は7～9月の電力使用量を前年同期比で25％削減するため、東京電力管内を中心に約5000店舗で行うという。後者も夏までに関東地方の全3000店を対象に実施、さらに今年度中には約1万店のすべてをLED化する計画である。

この市場は、2009年になってからの大手メーカー参入で急速に普及が進み、直近では平均価格が2300円まで下がり、値頃感も出ている。加えて、電球のカテゴリーや色調などラインアップも拡充してきた。計画停電は回避されたが、エアコン使用などで電力消費がピークになる夏場をひかえ、LED電球のニーズはまだ伸びそうな気配だ。