パナソニック、ソニー、シャープが相次いで大規模なリストラ策を発表している。不振に陥った最大の要因は、テレビ事業の収益構造にある。これまで3社とも経営資源の多くをテレビ事業に投入してきた。だが、価格下落が止まらず、つくっても儲からない状況が続く。
今年度に入り、厳しさはさらに増している。理由は2つある。
1つ目は、テレビの立て直しに時間をかけすぎたため、安定収益源にも影響が出ていること。パナソニックは白物家電や業務用AV機器、ソニーは金融、音楽、映画、シャープは白物家電、プリンターなど、一定の収益が見込める事業を持つ。だが、これらの事業だけでいつまでも全社を支えることは難しい。
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(構成=プレジデント編集部)

