｢たぶん､死刑になってもやる人はいます｣ゲーム感覚でスカートの中を撮る"盗撮常習犯"の実態 日本が｢盗撮大国｣と呼ばれてしまうワケ

※本稿は、共同通信運動部編『アスリート盗撮』（ちくま新書）の一部を再編集したものです。

写真＝iStock.com／Sorapop

※写真はイメージです

全ての画像を見る（3枚）

検挙件数が過去最多を更新している「盗撮大国」

「盗撮大国」とも呼ばれる日本ではアスリートの性的画像被害だけでなく、駅やショッピングモールなど商業施設で盗撮のニュースが連日のように世間を騒がせ、学校、職場、航空機内でも深刻な問題になっている。

警察庁の統計によると、盗撮事犯の検挙件数は2010年の1741件から21年は3倍近い5019件で過去最多を更新。そのうち約8割に当たる3950件がスマートフォンによるものだ。ごく普通の会社員ばかりでなく、警察官や教職員が逮捕されるケースも少なくない。いくら被害の対策を強化しても、加害者が減らなければ問題解決に近づかない実情がある。

日常的なスポーツニュースの業務と並行してアスリート盗撮の記事を編集するデスク作業に追われながら、ずっと心に引っかかっていたことがあった。勇気を出して声を上げた女性アスリートがいる一方で、盗撮する加害者の実態にも目を向けなければ、問題の本質には立体的に迫れないのではないか。再犯率は4割に迫るという盗撮の動機はどこにあるのかと――。