上位10社中4社が米系企業──。なぜ日本の会社は「働きがい」が足りないのか。人材マネジメント研究の第一人者が、その理由と対策を解説する。
調査概要／プレジデント編集部で、日本CHO協会に登録する人事関係者、人材会社関係者約1800人を対象に調査を実施。期間は2010年3月12～19日。有効回答者数は241人。回答者は各業種ごとに、業績などを基に選出した企業の中から1社とその理由を選択。さらに、各業種で選択した企業の中から最も働きがいのある企業1社を選択した。

今、「働きがい」に対する関心が高まっている。その背景には経営環境が厳しくなり、また従業員の働きがいに対する価値観が多様化するなかで、会社として働きがいを与える従来の方法論が通用しなくなってきていることがある。その意味では、働きがいのあり方を考え直す時期に入っているといえよう。

「プレジデント」誌では日本CHO協会の協力のもと、各企業の人事関係者などを対象に「働きがいのある企業」に関するアンケート調査を行った。今回の調査における「働きがい」とは、以下の7つを指す。