北九州を拠点とする航空会社スターフライヤーが窮地に立たされている。生き残りをかけて航空会社間では提携が進んでいるが、「プレミアム戦略」を採ってきたため、孤立を強いられているのだ。同社の白水政治社長に生き残り策を聞いた――。（取材・構成＝航空ジャーナリスト・北島幸司）
北九州空港の滑走路を走行するエアバスA320型機
筆者撮影
北九州空港を離陸するエアバスA320型機
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提携先が見つからない「スターフライヤー」

新型コロナの感染拡大で利用客が激減した航空業界は、生き残りをかけて大手との系列以外でも企業間の提携が進んでいる。

利用客を奪い合うのではなく、エアライン同士が助け合ってチケットを販売し、共同でプロモーションをする枠組みが出来上がりつつある。最大手のANAやJALを基軸にした企業グループが生まれていると言える。

だが一つだけ例外がある。北九州市に本社を置く「スターフライヤー」（SFJ）だ。

同社は2002年12月に誕生した中堅エアラインだ。2021年3月期決算（単体）では、前期比54.7％減の182億9500万円、最終損益の赤字額は100億6700万円だった。赤字額、売上高ともに11年の上場以降で最悪で、旅客数が前期比72.6％減の約45.7万人に落ち込んだ。

文字通り経営危機に直面し、他社との提携は生き残るうえで欠かせない。しかし、スターフライヤーには、コロナ前から続くANAとの共同運航以外に提携先を見つけられていない。

独自路線をいくスカイマークは別として、なぜスターフライヤーだけが「仲間はずれ」にされているのか。長期化するコロナ禍を孤軍で生き残ることができるのか。同社の白水政治しろうずまさはる社長へのインタビューを踏まえ、考察したい。