反対意見を無視しての強行は好まれない
2.組織内に反対意見があり、かなりの調整が必要な場合
組織内の反対意見をなだめたり、場合によっては反対者を排除したりしないと前に進まないこともあります。
経営トップは、自分がいいと思っても、組織内の反対意見を無視しての強行をあまり好みません。相当に強力なトップでもかなり気をつかいます。
例えば、ある画期的な営業強化プログラムの導入を社長が決断しても、古参の営業本部長が渋ることはよくあります。
社長は、営業本部長の仕事がなくなるわけではないこと、営業の本質がぶれてしまうわけではないことを説明し、何とか納得させます。
無理に導入させても、明らかに使われないからです。また反発されて、より上の層にチクられたりしたら、目も当てられません。
したがって、こういうことまで考えた上で、こちらからのフォローやトップへの助言、あるいは経営幹部・社員への説明会などが不可欠になります。
ばかばかしいと思うと気持ちは相手に伝わる
3.相手が心底合意してくれたわけではなく、「原則合意」だった場合
心底合意したわけではなく、「そこまで言うのだから、その熱意を買ってのいちおうの合意」や「合意しておかないと世間体が悪いので合意」もよくあるケースです。
その場では「合意」であり、相手もそう言ってくれていても、実際はやっと出発点に立っただけです。こういう場合は、出発点から2合目、4合目、7合目とフォローしながら進めていきます。
このプロセスを楽しみながら進めていかないと、到底やっていられません。義務的に感じたり、内心でばかばかしいと思ったりしていると、その気持ちが相手に伝わってしまい、態度が硬化しがちです。
相手が合意するだけで特にアクションの必要がない場合もあります。例えば、マンション管理組合の運営方針を理事会に提案し、決めていただくといったときです。ただこの場合でもリーダー、ボス的な存在の理事とまず話し、次に他の理事の意見も聞いてまとめたあとに提案したほうが断然スムーズにいくことが多いです。