政府の地震調査委員会は、30年以内に高確率で3つの大型地震が起こると予測している。京都大学大学院人間・環境学研究科の鎌田浩毅教授は「大地震に遭遇すると、誰でも気が動転する。ここで冷静な気持ちに戻れるかどうかが、生死を分けることになる」という——。

※本稿は、鎌田浩毅『首都直下地震と南海トラフ』(MdN新書)抜粋の一部を再編集したものです。

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30年以内に高確率で3つの大型地震が起こる

政府の地震調査委員会は、日本列島でこれから起きる可能性のある地震の発生予測を公表しています。全国の地震学者が集まり、日本に被害を及ぼす地震の長期評価を行っているのです。今後30年以内に大地震が起きる確率を、各地の地震ごとに予測しています。

たとえば、今世紀の半ばまでに、太平洋岸の海域で、東海地震、東南海地震、南海地震という3つの巨大地震が発生すると、予測しています。すなわち、東海地方から首都圏までを襲うと考えられている東海地震、また中部から近畿・四国にかけての広大な地域に被害が予想される東南海地震と南海地震です。

これらが30年以内に発生する確率は、M8.0の東海地震が88パーセント、M8.1の東南海地震が70パーセント、M8.4の南海地震が60パーセントという高い数値です(図表1)。しかもそれらの数字は毎年更新され、少しずつ上昇しているのです。

地震の予知は大変難しいので「緊急地震速報」がある

地震の発生予測では2つのことを発表します。1つは今から何パーセントの確率で起きるのかです。巨大地震はプレートと呼ばれる2枚の厚い岩板がんばんの運動によって起きます。

プレートが動くと他のプレートとの境目に、エネルギーが蓄積されます。この蓄積が限界に達し、非常に短い時間で放出されると巨大地震となります。

プレートが動く速さはほぼ一定なので、巨大地震は周期的に起きる傾向があります。この周期性を利用して、発生確率を算出するのです。

たとえば100年くらいの間隔で地震が起きる場所を考えてみましょう。基準日(現在)が平均間隔100年の中に入っているケース、つまり、銀行の定期預金にたとえればまだ満期でない場合に、発生の確率は低くなります。しかし、基準日が満期に近づくと、確率は高くなります。実際には確率論や数値シミュレーションも使って複雑な計算を行います。

もう1つはどれだけの大きさ、つまりマグニチュードいくつの地震が発生するのかです。こちらは、過去に繰り返し発生した地震がつくった断層の面積と、ずれた量などから算出されます。

地震の予知は大変難しいので、現在は地震が起きてからできるだけ早く伝え、災害を減らすという方法もとられています。その1つが「緊急地震速報」という仕組みです(図表2)。

今から地震がやってくることを、大きな揺れが来る直前に、可能な限り迅速に知らせるのです。