米国株は33～34年の上昇サイクルを持つ

米国株にはおおむね33年から34年の上昇サイクルがある。世界恐慌後の1932年から1966年の34年間、1974年から2007年の33年間（2008年としてもよい、その場合には34年間）、そして今回の2009年以降である。

米国株が33年間上昇すれば2042年、34年間上昇すれば2043年までの上昇になる。この頃は、インドが人口動態から経済拡大がピークを付けるタイミングであるといえる。

34年のサイクルでは、17年のサイクルを2回に分けて考える必要がある。過去の米国株の上昇サイクルは、17年間で構成されている。これを2回やると大きな上昇相場になる。いまはその17年サイクルの1回目である。起点を2009年とみれば、2026年頃に終わることになる。もしかすると、もう少し早くなる可能性もある。

後述するように、金相場は2026年から27年にピークを付けることになるため、1回目の株価のピーク後の調整時に金相場がピークを付けに行くことになる。金相場はここでピークアウトするだろう。

その後、株価が調整を経て34年サイクルの後半に当たる2回目の上昇サイクルに入り、2043年まで上昇することになる。

金価格のパターンは「12年間上げる」

一方、金価格の動向はどうだろうか。金価格は上昇し始めると、12年間上げるというパターンがみられる。

ニクソン米大統領が1971年8月15日に金本位制の停止を宣言する前の1968年に、金価格は37.9ドルの安値を付け、その後1980年1月に835ドルを付けるところまで上昇した。当時は第2次オイルショックが起き、米金利が20％を超えるほどのインフレになった。その後、1999年8月に金価格は251.70ドルの安値を付けたが、2011年9月に1920.30ドルの史上最高値を付けるに至った。

安値を付けたのは、欧州の中央銀行が保有していた金の売却を進めたことが背景にある。イングランド銀行（英中銀）が保有金売却を開始し、その後に欧州の主要中銀も売却を開始することを決めた。ただし、野放図に売却すれば金価格が下落することから、年間と5年間の売却量を決めて実施する「ワシントン協定」を締結し、売却を開始した。

その後、この協定は改定されながら継続されたが、結果的にこの協定に基づいた金の売却が金価格を抑制した。

しかし、やがてコモディティバブルが発生し、金価格もそれに乗る形で上昇。リーマン・ショックで一時的に下落したものの、その後の欧州債務危機を契機にリスク回避先として買われ、2011年9月に史上最高値を付けたという経緯がある。このときも短期間で上昇したことから、その後は大幅な調整を強いられた。