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業績が悪化しても企業が絶対手放さない人材、あっさり切り捨てる人材はどこが違うのか。企業研修でも活躍中の教育評論家の石田勝紀氏は「人事部の担当者が口をそろえるのは、長年の仕事への取り組み方や習慣が大きな差となるということです」と指摘する——。
同じ会社、同じ仕事なのに、なんでこんなに差がつくのか？
新型コロナにより私たちの「働き方」は一変し、雇用環境も刻々と変わっています。業績の悪化で「年収3割カット」を余儀なくされた航空会社のようにダメージの大きい業界もあります。
今回に限らず、生き残りに必死な企業というのは、とにかく売り上げの確保と経費の削減を最優先します。そして、その経費において最も負担となるものが、固定費でしょう。固定費の代表は、賃料と人件費。特に人件費は社会保険費も企業が半額負担するため、企業における支出は生産性を伴わなければ、単なる“お荷物”となってしまいます。
リモートワークによる賃料の減少は企業にとってメリットが大きく、場合によっては社員にとっても都合のよい場合が少なくありません。その一方、人件費に関しては、労働者は法律によって一定程度保護されているため、いきなり解雇ということにはならなくても、中長期的にはリストラされるリスクがあります。
特に衰退産業において、それは顕著でしょう。そのとき、企業は生産性の高い人を残し、そうではない人がその犠牲になる可能性が高い。
では、企業が残す人材・手放さない人材とリストラ対象になる人材の違いはどこにあるのでしょうか。
