｢国費投入でマスク配布｣100年前の日本政府も同じことをしていた 当時の新聞は｢新型コロナの予告編｣

• 【第1回】日本でPCR検査が増えない原因は､厚労省と文科省の｢縄張り争い｣である

※本稿は、山岡淳一郎『ドキュメント 感染症利権』（ちくま新書）の一部を再編集したものです。

写真＝時事通信フォト

政府配布の布マスクをポストに投函する郵便局員＝2020年5月12日、大阪市内

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大衆の誕生と「スペイン風邪」の襲来

1918（大正7）年、日本の人口は5600万人をこえ、労働者や農民、商人をひとくくりにした「大衆」が社会の中心にせり上がった。「米騒動」が大衆の時代の到来を告げる号砲だった。7月、米価の高騰に苦しむ富山の女性荷役（陸仲仕）が米の積み出し停止を求めたのを発端に、騒動は北陸から3府1道32県に広がる。商社や米問屋の打ちこわし、炭鉱の暴動へとエスカレートし、軍隊の出動が70カ所に及んだ。

指導層にとって、拳を振り上げ「人間らしく生きたい」と叫ぶ大衆は「火」のような存在であった。その熱量を上手く使えば権力を握れるが、使い方を間違えれば破滅に追い込まれる。従順な衣を脱ぎ捨てた大衆は時勢を動かした。もともと英語の「マス」を表す日本語はなかったのだが、仏教で多数の僧侶や宗徒をさす「大衆」があてられると、新語はモードとなる。大衆酒場に大衆運動、大衆文芸……そんな時代の移り目に史上最悪のインフルエンザ、「スペイン風邪」が襲いかかったのである。

まるで新型コロナウイルスの「予告編」だ

感染症とのたたかいは、政府が大衆に提供する情報で左右される新たな段階に入った。感染の制御が「情報戦」の色を濃くする。鍵を握るのは、政府に検閲されるメディア、新聞だった。結果的に第一次世界大戦下のスペイン風邪のパンデミックは、参戦国が情報統制したうえに治療法もなく、膨大な死者を出し、多くの教訓を残した。

日本の新聞を見ると、まるで21世紀の新型コロナウイルス感染の「予告編」みたいな記事が並んでいる。まず、1918年4月、台湾巡業中の大相撲力士3人がスペイン風邪で亡くなり、休場力士が続出した。10月ごろに毒性の強い欧州型ウイルスが入り、感染は急拡大。11月には、演劇の大衆化を導いた劇作家の島村抱月が発症し、48年の生涯を閉じる。パートナーで女優の松井須磨子は、支えを失い、2カ月後に自ら命を絶った。ファンは須磨子の「カチューシャの唄」のレコードを蓄音機にかけて追慕する。