大企業若手中堅有志による団体「ONE JAPAN」は加盟企業54社1406人を対象に働き方に関するアンケート調査を実施した。その結果、新型コロナウイルスの感染拡大で、約4割が在宅勤務をはじめて利用したことが分かった。その一方で、在宅勤務の定着を阻む「3つの壁」も見えてきた——。
調査概要:ONE JAPANが加盟企業54社1406人にアンケート調査を実施
期間:2020年4月13~19日
男女比:男性74%、女性26%
年齢:全体の76%が20~39歳以下(20~24歳73人、25~29歳338人、30~34歳341人、35~39歳316人、40歳以上338人)
役職:非管理職(総合職・一般職など)82%、管理職18%
期間:2020年4月13~19日
男女比:男性74%、女性26%
年齢:全体の76%が20~39歳以下(20~24歳73人、25~29歳338人、30~34歳341人、35~39歳316人、40歳以上338人)
役職:非管理職(総合職・一般職など)82%、管理職18%
大企業若手中堅社員1600人の声「97%がコロナで働き方が変わった」
新型コロナウイルス感染拡大により、いま大企業の現場で何が起きているのか。
大企業の若手中堅有志による団体「ONE JAPAN」は、新型コロナウイルスの感染拡大により変化を迫られる「働き方」について、加盟企業54社1406人に緊急アンケート調査を実施した。
アンケート結果によると、「働き方に変化を及ぼしている」という回答は96.8%だった(Q1)。懇親会やイベント、社内外の打ち合わせ、出張、時差出勤とさまざまな変化が起こっているが、今回の変化の象徴となるのが「在宅勤務(テレワーク、リモートワーク)」の実施である(Q1‐1)。