「不妊白書2018」によれば、働きながら不妊治療をしている女性の95.6％が、仕事と治療の両立が難しいと感じている。その背景にあるのは周囲の無理解だ。日本総研の小島明子氏は「妊娠した女性の働き方には配慮する会社は多いが、不妊治療がしやすい職場環境を整えている会社は少ない。企業側が状況を正しく理解する必要がある」と訴える――。
※写真はイメージです（写真＝iStock.com／noipornpan）
全ての画像を見る（3枚）

「不妊治療を理由にした配置転換や勤務の軽減は認めない」

国立社会保障・人口問題研究所の「第15回出生動向基本調査」（2015年）によれば、「不妊を心配したことのある」夫婦は35.0％です。さらに子どものいない夫婦に限定すると、その比率は55.2％となります。不妊の検査や治療経験のある夫婦の割合は、調査を重ねるたびに上昇しています。

結婚後も働き続ける女性が増えるなか、多くの女性が仕事と不妊治療の両立に苦しんでいます。今回はNPO法人Fineの「不妊白書2018」のデータを交えながら、不妊治療のための職場環境の整備について考えます。

【1：仕事と不妊治療の両立の現状】

NPO法人Fineでは、2017年3～8月に、仕事をしながら不妊治療を経験したことのある、もしくは考えたことのある男女5526人に対して調査を行い、「不妊白書2018」としてまとめています。

「不妊白書2018」では、「仕事をしながら不妊治療を経験したことがある」と答えた5127人のうち、「仕事と治療の両立が難しいと感じたことのある」人は全体の95.6％に上りました。その理由として最も多いのは、「急に頻繁に仕事を休むことが必要」（71.9％）でした。次いで「生理周期に合わせた通院が必要であらかじめ通院スケジュールを立てるのが難しい」（47.3％）、「周りに迷惑をかけて心苦しい」（25.6％）、「上司や同僚の理解を得られない」（13.0％）と続きます。

Fineが行った調査の自由記述のなかには、下記のようなコメントがありました。

「有給休暇は本来1カ月前に申請ですが、治療の休みは予測不能。結果的に欠勤対応となったことがありました」（30代女性）
「管理職だと会議などに出席しなくてはならないのですが、不妊治療の通院日とかぶった際は、会議を休まなければなりませんでした。そのたびに周りに迷惑をかけてしまうので苦しかったです」（30代女性）
「『不妊治療と妊娠は違う』と上司に断言されました。『妊娠を理由とした軽勤務は認めるが、不妊治療を理由にした配置転換や勤務の軽減は認めない』とも言われました」（40代女性）

不妊治療を行っている多くの女性が、有給休暇の難しさや周囲の無理解に悩んでいる状況がうかがえます。働く人が希望した時に気軽に休みを取れる環境づくりが整備されていれば、不妊治療を行っている女性の精神的な負担感も軽減されると考えます。