何が勝ち組と負け組を分けるのか。雑誌「プレジデント」(2017年3月6日号)の特集「『働き方』全課題60」では、「超一流の仕事術 全解明」として、より成果を上げるためのノウハウを各方面のエキスパートに取材。今回は、京都大学産官学連携本部イノベーション・マネジメント・サイエンス研究部門客員准教授の瀧本哲史氏が「業務の棚卸し」について解説する――。

企業は「労働力を小さくしたこと」をあまり評価しない

業務量の増加に悩む人は少なくないが、効率化の方法は簡単だ。いったん、すべての仕事を放棄してみればいい。そして、その中で「会社が存続するために、絶対にやらなければいけないこと」だけをやる。

方法は単純だが、日本の企業で実際にやるのは難しい。なぜなら「絶対にやらなければいけない仕事」が自明ではないからだ。会社が存続するには、利益を生み出す必要がある。言い換えれば、投入した労働力よりも、得られる成果が上回らなければいけない。労働力が小さい、もしくは成果が大きくなれば、それは「生産性が向上した」ということだ。

このとき日本の企業は「成果を大きくしたこと」は評価するが、「労働力を小さくしたこと」はあまり評価しない。「成果主義」がうまく機能しないのも、この構造が原因だ。成果が同じならば、評価も同じになるはずなのに、実際には「雑なやり方」と「丁寧なやり方」では、後者が高く評価されてしまう。労働力へのコスト意識が低く、長時間労働の温床になっている。

嘆いてもしかたない。やるべきなのは、「絶対にやらなければいけない仕事」と「無駄な仕事」の区別について、周囲の合意を取り付けることだ。幸い「働き方改革」が社会全体の課題として浮上している。業務の効率化をはかるいい機会だ。余った時間で成果が出せれば、周囲も納得するだろう。

▼過程よりも成果が大事だとわからせよう

瀧本哲史
京都大学産官学連携本部イノベーション・マネジメント・サイエンス研究部門客員准教授
東京大学法学部卒業。『ミライの授業』(講談社)など著書多数。