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何が勝ち組と負け組を分けるのか。雑誌「プレジデント」（2017年3月6日号）の特集「『働き方』全課題60」では、「超一流の仕事術 全解明」として、より成果を上げるためのノウハウを各方面のエキスパートに取材。今回は、京都大学産官学連携本部イノベーション・マネジメント・サイエンス研究部門客員准教授の瀧本哲史氏が「業務の棚卸し」について解説する――。
企業は「労働力を小さくしたこと」をあまり評価しない
業務量の増加に悩む人は少なくないが、効率化の方法は簡単だ。いったん、すべての仕事を放棄してみればいい。そして、その中で「会社が存続するために、絶対にやらなければいけないこと」だけをやる。
方法は単純だが、日本の企業で実際にやるのは難しい。なぜなら「絶対にやらなければいけない仕事」が自明ではないからだ。会社が存続するには、利益を生み出す必要がある。言い換えれば、投入した労働力よりも、得られる成果が上回らなければいけない。労働力が小さい、もしくは成果が大きくなれば、それは「生産性が向上した」ということだ。
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（構成＝小泉なつみ）
