これからビジネスマンはどう変わるべきか。「プレジデント」（2018年4月30日号）では、特集「いる社員、いらない社員」で、大企業のトップ29人に「人材論」を聞いた。今回は、全国銀行協会会長で、みずほ銀行の藤原弘治頭取のインタビューをお届けしよう――。

3行あわせて今後約10年で約3万人分の業務・人員を削減

メガバンク3行は2017年、単純な作業をコンピュータに処理させて自動化するRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）や、AIの導入などに伴う、人員・業務量削減計画を相次いで発表した。3行あわせて今後約10年で約3万人分の業務・人員を削減する方針だ。4月に全国銀行協会（全銀協）会長に就いた、みずほ銀行の藤原弘治頭取は全国の銀行員に何を伝えたいのか。

――日本の銀行を取り巻く環境をどのように見ていますか。

銀行だけでなくあらゆる産業が大きな転換期・変革期を迎えています。グローバル化と同時に、世界では自国主義、保護主義、右傾化のうねりが起こりつつあります。日本国内では、中央銀行による金融政策の影響のみならず、少子高齢化、人手不足などの構造的問題も抱えています。