ソフトバンクが報道各社に対し、元社員の林要氏を「Pepperの父」などと呼ばないように要請する文書を出しました。同社は「『Pepperの父』は孫正義会長兼社長ひとりだ」としています。なぜこのような異様な要請が行われたのか。投資家の山本一郎氏が背景を分析します――。

報道各社に送られてきた不思議な通知文

「経営者も技術者も人間であって、感情が支配する動物にすぎない」。そんな哲学的な問いを投げかけたくなるほどの衝撃的な文書でした。1月23日、ヒト型ロボット「Pepper（ペッパー）」について、開発元のソフトバンクロボティクス・冨澤文秀社長の名義で、不思議な通知文が報道各社に送られてきました。

報道関係各位

ソフトバンクロボティクス株式会社の人型ロボット「Pepper」に関する表現についてご認識いただきたいことがあり、以下の通りお願い申し上げます。

元弊社社員であり、GROOVE X株式会社の代表取締役である林 要氏についての報道において、林氏をPepperの「父」「生みの親」「（元）開発者」「（元）開発責任者」「（元）開発リーダー」などと呼称することで、あたかも林氏が弊社在籍当時Pepperの技術開発の責任者又は中心的存在であったかのような印象を与える表現が散見されます。

しかしながら、林氏が弊社又はソフトバンク株式会社に在籍中に、Pepperに関して、企画・コンセプト作りやハード又はソフトの技術開発等、いかなる点においても主導的役割を果たしたり、Pepperに関する特許を発明したという事実はございません。また、事実として、当社またはソフトバンク株式会社のロボット事業において「開発リーダー」という役職や役割が存在したことはありません。

従って、林氏にPepperの「父」「生みの親」「（元）開発者」「（元）開発責任者」「（元）開発リーダー」等の呼称を用いるのは明らかな誤りであり、お客様や投資家の皆様等に対しても間違った印象を与えかねず、Pepper事業のオーナーである弊社といたしましても看過することはできません。

これまでも弊社は数回にわたって事実と違った呼称を使わないよう林氏サイドに対し申し入れを行ってまいりましたが、改善がみられないため、今回改めて前述の認識についてメディアの皆様にお伝えさせていただくことにいたしました。

メディアの皆様におかれましては、今後林氏について報道される際は、「Pepperプロジェクトの（元）プロジェクトメンバー」など、Pepperの技術開発の責任者又は中心的存在であったかのような印象を与えない呼称を使用していただきますようお願い申し上げます。

ソフトバンクロボティクス株式会社
代表取締役社長 兼 CEO　冨澤 文秀

なんだこれ。

林要氏はロボット業界、特に「ヒューマンマシンインターフェイス」の世界では第一人者として知られる人物です。ロボット業界だけでなく、ロボットに必要な人工知能や統計処理を専門とする会社にも一気に内容が広がり、困惑とともに様々な憶測を呼びました。企業が元社員に対して「いかなる点においても主導的役割を果たしたり、Pepperに関する特許を発明したという事実はございません」とするのは異様なことですし、何よりロボット業界における林氏の貢献は疑いのない事実です。

それでは「Pepperの父」はだれなのか。ソフトバンクグループは「『Pepperの父』は孫正義会長兼社長ひとりだ」としています。どういうことなのでしょうか。孫氏は日本や世界の100年後の未来を見据えて技術戦略を練り、ビジネスモデルの構築に邁進しているといいます。その中でも、人間の生活の質を劇的に引き上げる重要なテクノロジーとして、ロボット分野に前のめりの投資を続けていることは、広く知られています。

ヒト型ロボット「NAO」。ソフトバンクロボティクスのウェブサイトより。
全ての画像を見る（3枚）

原型はアルデバラン社の「NAO」

しかし「Pepperの父」が「ひとり」というのは違和感があります。ソフトバンクがロボット業界に本格参入したのは、フランスのアルデバランロボティクス社（設立は2005年。2016年にソフトバンクロボティクスヨーロッパに社名変更）を2012年に買収してからです。そして2014年に発表されたPepperは、2006年にアルデバラン社が開発したコミュニケーションロボット「NAO（ナオ）」をベースとしています。

「Pepperの生みの親」という意味では、NAOのコンセプトデザインを手がけたアルデバラン社の創業者ブルーノ・メゾニエ氏やチームにいたThomas Knoll氏、Erik Arlen氏にもその資格があるといえるのではないでしょうか。