アメリカと中国。これからの日本は、この2つの大国のどちらを選ぶべきなのか。国際政治学者の櫻田淳氏は、「中国中心の地域秩序を日本が受容することはありえない。日本と中国は『文明』のあり方が根本的に違う」という。アジアにおける日本の針路を、「序」「破」「急」の3回シリーズで紐解く――。（第1回）
中国の隆盛とアメリカの退潮という現実を前に、日本はどのような道を選択するべきか（写真＝AFP／時事通信フォト）
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日米同盟は単なる「大国への追随」だったか？

ドナルド・J・トランプ（米国大統領）のアジア初歴訪の過程であぶり出されたのは、日本と韓国という二つの同盟国が示した対米姿勢における「落差」であった。来訪したトランプを前にして、「誠実にして信頼できる盟邦」としての日本を徹底して誇示しようとした安倍晋三（内閣総理大臣）の姿勢とは対照的に、文在寅（韓国大統領）は、対米関係を対中関係とはかりに掛ける姿勢を示した。およそ同盟が「互いが必要とされるときに互いの必要に応える努力」によって支えられるという厳然たる事実を踏まえれば、日本が米国にとって必要な「相棒」であると明確に印象付けたのは、安倍の対応における一つの成果である。

こうした日本の対米姿勢をどう理解すべきだろうか。参考になるのは、「冷戦」の終結直後となる1993年秋に発表されたサミュエル・P・ハンティントンの論稿「文明の衝突か？」である。ハンティントンは3年後、この論稿を元にして『文明の衝突と世界秩序の再編』（編集部注：“The Clash of Civilizations And the Remaking of World Order” 邦訳：『文明の衝突』集英社）を著し、そのなかで日本の同盟に対する感覚を「基本的にはバンドワゴニング（編集部注：大国への追随政策）であってバランシング（編集部注：隣接する国との勢力均衡政策）ではなく、最強国との提携」だと断じた。その上で、ハンティントンは次のような記述を残した。

「日本の指導者たちや国民が、過去数十年と同じかたちで最強国アメリカの傘の下にいるほうが、理想的にはよいと思っているのは間違いない。しかし、アジアにおけるアメリカの影響力が小さくなると、日本は『再びアジア化』すべきだとする考えが日本国内で勢いを増し、東アジアの舞台で中国が改めて強い影響力を持つようになるのは避けられないと考えだすだろう」。

現在の時点から振り返る限りは、「東アジアでの影響力における中国の隆盛と米国の退潮」を予見したハンティントンの展望は、正しかったと評すべきであろう。ただし、そうした「中国の隆盛と米国の退潮」という客観情勢を前にして、日本が「再アジア化」を果たし、「対中バランス（均衡）」ではなく「対中バンドワゴン（追随）」の選択に走る蓋然（がいぜん）性を指摘したハンティントンの展望は、明らかに誤っていたと評せざるを得ない。