前回予告した通り、もう少し詳しくケインズのビジョンを述べることとしよう。

ケインズは、「有効需要の原理」を論証するために、2つの重要な仮定を置いている。

仮定（1）　国全体で集計した企業部門の設備投資が、利子率（金利）だけで決定される
仮定（2）　家計部門が、所得を消費・貯蓄にどう振り分けるかは、国全体で集計するなら、はっきりと決まってしまう

仮定（2）は、別の言い方をするなら、消費が何兆円と決まれば、それに応じて、物価水準などとは無関係に、貯蓄が何兆円かが、きっぱり決まってしまうような固定された関数関係で結ばれている、ということだ。たとえば、消費は貯蓄の4倍、などのようにである。もちろんもっと複雑でもよいが、要するに、一方が決まれば自動的に他方も決まる、ということである。

実は、もう一つ大事な仮定があって、それは利子率（金利）がどう決まるかを与えるものであるのだが、話が複雑になって読者が混乱するのを避けるため、今はそれを無視して話を進める。

さて、ケインズは、以上の2つの仮定のもとで、生産規模が有効需要の水準に決定されてしまうことを示した。

今、利子率は一定である。（さきほど述べたように、本当は利子率が決定される仕組みも述べられているのだが、この話は後回し）。だから、仮定1により、企業部門の設備投資の総量は決まってしまう。これが投資のための需要である。そして、次が大事なのだが、投資需要が決まったことによって、家計部門の貯蓄の総額がその投資と同じ額に決まってしまうのだ。

このことは、マクロ経済学を学んだことのない人にはピンとこないことだろうから、詳しく解説しよう。

国全体の集計量として見るとき、企業部門の投資の総額と家計部門の貯蓄の総額が一致してしまうことを「投資と貯蓄の均等原理」と呼び、マクロ経済学の「いろは」にあたる原理である。設備投資は、企業の経営者が将来の経営を見据えて計画するものであり、貯蓄は家計が長期的生活設計を考えて計画するものだから、当然異なる動機で行われているはずなのに、国全体で集計すると結果的に一致してしまう。これは、多くの読者にはものすごく不思議に違いない。まさにこれこそが、「社会全体をマクロな視点で眺望することの面白さ」なのである。理由を説明しよう。