その時、日立事業所の大源伸次郎電機製造部長は、建屋の外にいた。
「外から見ると建屋が1メートルくらいは揺れているように見えた。こりゃ、クレーンの2つや3つは、落ちているかもしれない、と思いました」
3月11日、午後2時46分。日立製作所日立事業所のある茨城県日立市も、震度6強の激しい揺れに襲われた。もちろん操業は停止する。
蒸気タービンの低圧ロータ。最長翼は約140枚。熟練の職人が手作業で仕上げていく。
日立事業所は日立の電力システム会社の中核工場である。同事業所の年間売り上げは約4000億円で、電力システム事業全体の約半分を占める。事業所の従業員は日立だけで約5000人、協力会社まで入れると約7000人もの人間が働いている。
通常出勤となったのは3月22日、本格操業宣言を出したのは、震災から18日後の3月29日のことだ。4月中には生産能力は100%に復帰した。
自動車産業では、部品の供給難などから生産能力がいまだに100%まで回復していない企業も多い。なぜ、これほどの巨大工場が、短期間に復旧することができたのか。復旧の足跡を追ってみよう。
構内PHSもダウン!社員が送水管を溶接
工場内にハンマーの槌音が響く。壁にはタービン製造部の標語「打ち込め魂 ロータの中に」が掲げられている。
復旧は、次のような手順を踏んで行われた。まず「建物危険度判定調査」を実施。建屋に入っても安全だと確認ができれば、機械設備の点検・調整を行う。その後、稼働テストを行い、被災前の状態に戻す。
日立事業所には、最も規模の大きい海岸工場のほか複数の工場があるが、全体で建屋数148棟のうち、立ち入り禁止となるほどの被害を受けたのは8棟。事業所の幹部が詰める海岸工場の本館も、4階部分の壁にひびが入り使用不能となった。ただ、総じてみれば建屋の被害は少なかった。
海岸工場では本館が被災したため、「海下門(うみしたもん)」の付近にある食堂に災害対策統括本部を設置。従業員は、指定の場所に避難したのち、夕方には臨時バスを出して帰宅させた。
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