B：「背伸びマイホーム」家計
年収：夫384万円（ボーナス年間80万円）
貯蓄額：180万円
家族構成：夫34歳 会社員（中堅商社総務）、妻29歳（専業主婦）、子4歳（男）、1歳（女）
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B：30代「背伸びマイホーム」家計

「背伸びマイホーム」の家計は2年前に庭付きの一戸建てを購入。妻は、子供に英会話を習わせるなど教育熱心だが、その分、コストもかかって月々の預貯金額はゼロ。子供2人、妻は専業主婦ということで、夫の死亡保険には手厚く3つの商品に加入していた。

「以前入っていた収入保障の保険料は4400円（月15万円×60歳まで）でした。入り直した収入保障の保険料は8100円。高くなりましたが、月20万円で65歳まで保障してくれる。しかも、単に死亡時だけではなく、ケガ、病気などで寝たきりや介護が必要な状態になって働けない状態になったときにもお金が支払われる守備範囲の広いタイプ。住宅ローンを組んだときに加入する団体信用生命保険はそうした事態まではカバーされませんからね」（同）

AとBの世帯の保険見直し結果で共通しているのは、妻の死亡保障と同じく収入保障に加入している点だ。

「A世帯は共稼ぎ、B世帯は専業主婦と立場は違いますが、双方とも子供がまだ小さい。奥さんに何かあったとき困るのはご主人。仕事を辞めるわけにはいかないでしょう。そこで、ベビーシッターなどを依頼する費用として、月5万～10万円の収入保障が得られる保険に入った。奥さんが亡くなったとき、100万や200万円のまとまった額が支払われる終身保険に入る家庭も多いですが、収入保障のほうが長期的に安心が得られる場合もあります」（同）