リーマン・ショック以降、不況がサラリーマンの懐を直撃、給料が崩壊した。昇給ストップ、ボーナスカット……、実に上場企業の74％が平均年収を下げた。もはや給料アップは期待できない。非常事態だ。

管理職に厳しい人事制度の変更

ベスト50～100
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ベスト50～100

年収の増減は企業業績というマクロ的要因に大きく左右されるが、月給低迷、年収減少を促しているもう1つの要因が近年の人事制度の動向である。日本企業の賃金制度は従来の「職能給制度」から「役割・職務給制度」に大きく舵を切っている。

職能給とは新入社員から一人前になるまでどのような職務遂行能力が求められるかを段階的に定義し、社員がその基準に合致すれば賃金を支払う仕組みだ。役割給とは簡単にいえば、職能給制度が本人の能力など「人」を基準に決定されているのに対し、「仕事」を基準にする。