中国メーカー関係者「過去最悪の低迷」
生産量や価格の申し合わせに当局から待ったがかかる中、国内の需要まで冷え込んだ。今年上半期、国内で新たに導入された太陽光発電の設備容量は、前年同期比で66.1%減を記録している。前年同期には新たな電力価格制度の適用を前にした駆け込み設置が集中しており、その反動が出た面もある。だが制度の切り替え後は、採算の合わない計画が相次いで頓挫したと、前出のTMTポストの記事は伝える。
上海では6月、太陽光業界で最大級の見本市SNECが開かれた。ドイツ太陽光発電専門誌のPVマガジンに語ったアナリストによると、今年は蓄電池関連のブースが、パネルメーカーのブースを初めて数で上回ったという。
会場の活気も例年に及ばなかった。ブースの数も新顔の企業も減り、華やかな催しも少なかったと、ブルームバーグNEFの太陽光アナリスト、ジェニー・チェイス氏は同誌に語る。
中国メーカーの関係者たちの口調は暗い。チェイス氏によれば、彼らは意気消沈した様子を見せ、現状を「過去最悪の低迷」と呼んだという。大手2社が破綻した2012〜13年の危機をも上回る低迷というわけだ。
蓄電池参入組の多くはブランドも技術もなし
拡大競争を繰り広げてきた当の企業からも、一時代の終焉を告げる声が上がった。当局から呼び出しを受けたと報じられたGCLの朱共山(ジュー・ゴンシャン)会長は、2日の開幕イベントの基調講演でこう訴えた。やみくもに設備を増やし、値下げでシェアを奪い合う「ゼロサムゲーム」は、もう完全に過去のものだ、と。
英太陽光発電業界専門誌のPVテックによると、朱氏は、太陽光発電と蓄電池の一体化などが「新たな産業の基盤」を築きつつあるとも説いている。電力市場の自由化などの変化と相まって、従来のメーカーが「デジタルエネルギーサービス企業」へと進化する後押しになるという。宇宙空間での太陽光発電で地上の資源の制約を乗り越える構想も示した。
もっとも、サウスチャイナ・モーニングポストによると、当時カナディアン・ソーラーの取締役で、傘下のCSIソーラーの総裁を務めていた庄岩(ジュアン・イエン)氏は、蓄電池に駆け込んだ多くのメーカーにはブランドも技術もなく、「結局また価格で競うしかない」と冷ややかだ。

