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売場の60％が食品、40％が非食品
中でも目を引いたのは食品売場。売場のあちらこちらにドンキの新業態を意識づけるような取り組みが多々見られました。生鮮三品についてはかなり力を入れており、特に鮮魚は立地を活かした売場が目立っていました。
筆者撮影
沼津産を打ち出し鮮度感を強化した鮮魚売場
このようにロビン・フッドのウリは、ドンキよりも食品比率を高め、全体の60％以上の面積を食品売場で占めていることです。
PPIHは2007年に長崎屋、2019年にユニーを連結子会社化したことで、生鮮食品の仕入開発力が強化されています。ドンキと言えば非食品のイメージが強いですが、実はこの20年でドンキは食品分野でも一目置かれる存在になっています。
食品売場面積が60％以上とはいえ、一般的なスーパーと比べると比率は低い（90％）。それは非食品の売り上げで粗利を取る戦略があります。
ロビン・フッドの非食品の売場面積構成比は40％程度（一般のスーパーでは10％程度）、売上構成比は25％を想定しています。これに食品をディスカウント販売することで集客力を上げ、既存店の1.5倍の売上を上げられる業態を目指しています。
香貫店に先行して業態転換したロビン・フッド甚目寺店、豊川店、笠松店（すべて愛知県）の3店舗では、新商品の拡充や売場改革などにより売上高が前年同期比178.9％、客数が同148.6％と大幅に伸びたそうです（オープン特需を含む）。（同社リリース資料より）
ただ非食品売上構成比は20.3％と業態転換前よりも5％程度上昇しつつも、当初目標の25％には届かず、粗利目標にはまだ届いていないようです。
