｢おにぎり85円､納豆3個74円｣だけじゃない…ついに東京進出するドンキの新業態｢ロビン･フッド｣の最大の武器

カギになるのは若年層

先行している東海圏のロビン・フッドでは旧ピアゴ時代から、顧客層にも変化がみられるそうです。屋号変更や商品構成の見直しで新規顧客が増え、特に学生、単身者、共働き世帯などを含む40代以下の構成比が11.2ポイント上昇しています（同社リリースより）。

北新宿店は、首都圏展開のベースとなる「300坪モデル」の1号店です。これまでテストしてきたMDをもとに、食品と非食品の品揃えを300坪に合わせて最適に配分し、狙う客層も、これまでよりさらに絞り込んでいく店舗スタイルとなるでしょう。

Olympicの立地は「駅のそば」と言うより、駅から自宅に戻る途中の駅から5～8分圏内に店を構えているケースが多い。したがって店舗は駅徒歩圏の生活導線上であり、仕事帰りに立ち寄りやすい店舗とも言えます。

北新宿店は、食品は惣菜を中心にタイパに特化。非食品はシーズン商品、小物を中心に生活用品や高頻度商品を強化する方針です。

近隣の学生や単身者、共働き世帯に週に数回利用してもらえる高頻度来店型の店になれるか。そして先行店で目標に届かなかった非食品の売上を、ついで買いでどこまで伸ばし、客単価を引き上げられるかがポイントです。

スーパー戦国時代の勝者は…

27年6月期は首都圏で6店舗業態転換して、ロビン・フッドを出店する計画です。その後出店を増やし29年6月期までに約60店舗、35年6月期には200～300店規模とし、売上高6000億円、営業利益360億円を目指しています（同社IR資料より）。

果たして想定通りにロビン・フッドを起点とした東京都内のPPIHシェアは高まっていくのでしょうか。

2027年4月からは食品消費税1％が2年間限定で始まります。追い風もありますが、食品スーパー各社の出店やリニューアルが相次ぐスーパー戦国時代の幕開けです。まずは12月に業態転換する北新宿店の行方を見守りたいと思います。一体どこが東京の勝者となるのか。注目です。