問題の根本は「消費者の魚離れ」ではない?

筆者と同じく、スーパーで魚を買う際に「品揃えが寂しい」と感じる人は多いのではないだろうか。調べてみると、どうやら全国で鮮魚売り場の縮小が進んでいるらしい。

2025年版「スーパーマーケット年次統計調査」によると、前年と比較して水産部門のSKU数(取り扱い品目数)が「減った」と回答した企業の割合は、16.4%に上っている。これは「非食品」に次いで2番目に高い減少率で、畜産(6.1%)・青果(8.2%)と10ポイント前後の乖離があることからも、鮮魚売り場だけが突出して縮小していることがわかる。

そんな状況を反映してか、近年メディアで「魚離れ」という言葉を耳にすることが増えた。水産庁の令和6年度版「水産物消費の状況」では、国民1人当たりの年間魚介類消費量が、2001年度のピーク時(40.2kg)から約2分の1(概算21.4kg)へと、年々下降の一途を辿っていることが示されている。