医薬品・化粧品
●医薬品・化粧品
――抜群の安定性で総合評価1位！

主要各社は景気変動の荒波を乗り越え、比較的安定した経営を維持。今後についても、先進国における高齢化と新興国の所得水準の高まりの両面で需要の伸びが見込まれている。1兆6000億円を超える現金・現金同等物を4000億円規模まで減少させた武田薬品工業など、多額の資金を投じた海外M＆Aの成果が各社に問われる。

ゴム・ガラス・製紙・セメント
●ゴム・ガラス・製紙・セメント
――国内依存派VS海外拡大組で明暗 

ブリヂストンや旭硝子といった世界大手以外にも、オンリーワン商品で存在感を示している企業が少なくない。今後も技術開発力が最大のポイントになる。「国内工場依存派」と「海外工場拡大組」に分かれるほか、グループ売上高に占める親会社の割合が2割を切る企業も存在するなど、各社の方向性は分かれており、動向に注目したい。

鉄鋼・非鉄金属
●鉄鋼・非鉄金属
――「給与上昇期待度」がワースト評価

100万円超の減額など給与のダウンが最も目立つ。グループ従業員の減少も目につき、リストラ余力も少なくなってきていると見ていいだろう。装置産業である鉄鋼や非鉄金属は国内工場の比率が高く、国内雇用に直結しているだけに懸念材料。新日本製鉄と住友金属工業の経営統合などをきっかけに、反転攻勢に出たいところだ。

化学・繊維
●化学・繊維
――高利益率の中堅企業にも注目！

裾野の広い化学と業態変革で今日のポジションを確保している繊維の両業界は、日本経済の根幹を担う。主要各社が、工場売却などで回収する資金を上回る投資姿勢を示しているのは頼もしい。買収効果もあって、三菱ケミカルHDや住友化学などは売上高を回復。高い利益率を実現している中堅以下も含め注目しておきたい業界だ。

食品・飲料
●食品・飲料
――直近5年で唯一、平均給与がアップ

世界で日本食ブームの兆しがあっただけに、原発事故の影響は少なくない。ただし、ここ5年の従業員平均給与がプラスで推移している唯一の業界。ビール各社やJTなど、国内企業による海外企業買収も活発化しており、今後の成長も期待したいところ。国内中心で展開してきた企業も多いだけに、海外需要の開拓余地も大きい。