サッカーにおけるTOTOのような、スポーツ振興くじが野球で行われないのはなぜか。大阪経済大学の相原正道教授は「実は、戦後に『野球くじ』が導入されたことがあった。だが、わずか4年で廃止された。スポーツの本質が公正な競争であることを考えると、結果が経済的利益に直結するくじ制度は、スポーツの信頼性を損なう危険を孕んでいた」という――。(第3回)
※本稿は、相原正道『スポーツと賭博』(新潮新書)の一部を再編集したものです。
1970(昭和45)年6月19日、八百長疑惑で永久追放されたプロ野球元西鉄・池永正明投手の復帰を求める福岡市内の署名活動。本人は関与を否定したが、現金100万円を預かったことなどから重い処分を受けた。同情論も多く復権できたのは35年後の2005年。
オンラインカジノ騒動に日本プロ野球が敏感だったワケ
2025年2月21日、オリックス・バファローズの投手が海外のオンラインカジノを利用していたことが発覚した。
これを受けて、NPB(一般社団法人日本野球機構)は12球団に対し選手らの利用調査を要請し、3月24日に記者会見を開いた。
NPBによると、野球協約に抵触する「野球賭博」をしていたという申告はなかったという。
出場停止などの処分は科されず、オンラインカジノを利用した8球団の選手やコーチなど16人は氏名を非公表とした。
NPBは利用した16名に対して10万円から300万円、総額で1020万円の制裁金を科した。
制裁金の金額については、立場や年俸に基づく目安を協議した上で、賭けの回数、期間、頻度、金額、時期などの調査結果をもとに12球団で決定。処分決定の過程で、出場停止等の意見は出なかったという。
また、NPBとプロ野球12球団は制裁金と合わせて計3000万円を、ギャンブル依存症対策等に取り組む団体等に寄付することを決めた。

