パワハラで訴えられない「叱り方」のコツ

パワハラは、それが原因でうつ病になり自殺を引き起こしたことが、裁判で労災として認定されてから注目を集めるようになった。雇用調整を伴うリストラの中で顕在化してきた側面もある。しかし最近では、従来なら問題にならなかったような些細なことでパワハラだと訴えられるケースが増えている。上司としては、部下への叱り方1つで、裁判沙汰になりかねない時代になったのだ。

元来、パワハラに該当するかどうかの1つの判断基準は「人権侵害」に当たるかどうかだ。「愚図な性格だから結婚できない」「親の顔を見たい」「三流大学卒だからこの程度の仕事しかできない」など、仕事と関係のないことを持ち出せばレッドカードとなる。「酒が飲めなければ営業はできない」などと断定的に強要することもいまや御法度だ。大相撲の「かわいがり」の例を持ち出すまでもなく、従来「よし」とされてきたこと、特定の業界では常識とされてきたことが、もはや世間の非常識であることに気づく必要がある。

ただ最近では、上司と部下の人間関係に大きな溝が生まれているため、パワハラかどうか、判断が難しい場合がある。どういうことか。

パワハラを起こしやすい典型的なタイプの人の特徴としては、（1）仕事ができる、（2）実績がある、（3）まわりに注意できる人がいない、（4）キレやすいといったことが挙げられる。経験主義に陥りやすく、「自分の若いときには……」などと成功体験を振りかざして部下を叱責するところが問題だ。本人は熱血指導のつもりでも、自慢話をしているにすぎない。部下は指導内容を理解できないどころか不満を感じるだけで、コミュニケーション不全が起こる。

しかも、多くの労働相談を受けている経験から感じることは、最近の若者は、上司が感情的になり大声で叱責すると、頭の中が真っ白になり、何を言われているか受け止められない人が多い。叱責されることに対する免疫力が低下しているのだ。