「ゲームセンターの閉店・倒産が相次いでいる」と毎年のように報じられる。本当にそうなのだろうか。敬和学園大学の加藤裕康教授は「店舗数は確かに減少しているが、それは30年前から続いている傾向だ。街のゲームセンターが減る一方で、大型店舗・小型店舗は増えている」という――。
街中から姿を消しつつあるゲームセンター
かつて、どこにでも見られたゲームセンターの姿が消えつつある。1993年の時点で約8万7000店舗あったゲームセンターは、2021年には約1万までその数を減らしている(図表1)。
帝国データバンクによれば、倒産・休廃業したゲームセンターは2年連続で増加し、2023年には18件に及んだ。同社は、その大きな要因として、電気代の値上げなどにより、ゲームを1回遊ぶために投入する金額100円あたりで、収益が6円にしかならないと分析する。人気のあるプライズゲーム(クレーンなどで景品を獲得するゲーム)も物価高にあわせて、景品の仕入れ価格が上昇すれば、利益率は下がる一方だ。
ゲームセンターでは1970年代から、ワンコイン(100円玉1個)で遊ぶ形(コインオペレーション)が基準となってきた。物価の上昇だけでなく、最低賃金も上がり、人件費もかさむ。業務用ゲーム機は中古であっても数百万円するものもある。大枚をはたいても利益を回収できるかどうかはわからない。他業種のサービス産業の利用料が軒並み上がっていることを考えれば、ゲームセンターは現在、非常に苦しい状況にあると言えるだろう。
ただし、ゲームセンターの店舗が減少しているのは、何もここ数年のことではなく、30年以上続いている現象であることに注意しなければならない。一貫して店舗数が減少しているにもかかわらず、ゲームセンター(オペレーション)は市場規模を伸ばしている時期もある(図表2)。閉店・倒産の数は単純に業界の縮小を意味しない。