｢日産にもみずほ銀行にも波及の恐れ｣なぜ自動車部品マレリの負債は1兆円超にまで膨らんだのか 再上場のはずが､コロナ禍で窮地に

事業再生に欠かせないEVシフトへの対応

マレリは、グループ全体で全世界に170の施設と約5万4000人の従業員を持ち、20年の売上高は約1兆2660億円に達する。いわば「ツー・ビッグ、ツー・フェイル（大きすぎて潰せない）」銘柄だ。

自動車産業の裾野は広く、関連する労働者数は膨大だ。その自動車産業はいままさに転換期を迎えている。脱炭素への対応、EV（電気自動車）シフトは加速度的に進みつつある。トヨタ自動車は2030年までにEVに4兆円を投じ、マレリの主力顧客である日産も22年度からの5年間で2兆円をかけてEVやHV（ハイブリッド車）などの開発を急ぐ。脱炭素、電動化の流れは不可逆だ。既存の自動車部品メーカーもその流れに即応していかなければ生き残れない。

マレリのADRは、コロナ禍や半導体不足に起因する経営危機であるとともに、過剰な負債を落とし次世代の開発のために余力を残さなければならない自動車部品メーカーの課題を象徴している。