Twitter経由の売上高が1億円を超えたデル

Twitterが大きな話題になっています。ユーザーが140字以内の「ツイート（つぶやき）」を投稿することで、人とつながるインターネットの情報交換サービス。政治家や有名人の利用も相次いでいます。

企業としてはこれにどう対応するべきなのか。乗り遅れたくはないけれど、今はまだ使いこなす技術やノウハウがない。悩ましいところです。

例えば、米デルは09年春「Twitter経由の売上高が約1億円を超えた」と発表しました。Twitter内にアウトレット商品のコーナーがあり、その情報を得ようという「フォロワー（追う人）」と呼ばれる利用者が、そのとき、10万人ほどいたといいます。

こうした販促効果を耳にすると前向きになりますが、パイの小さい日本国内ではTwitterを活用してもあまり期待できないという声もあります。

私は新メディアに対しては先行して対応するほうが、メリットが大きいと考えます。その活動がメディアで紹介され、PR効果を生む可能性があるためです。しかし、それはあくまで小手先の対応。実際に売り上げアップにつなげるためには、片手間ではなく、戦略性を持って対応することが重要となるでしょう。

Twitterは、パソコンだけでなくケータイでも受発信が可能です。TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は、以前からケータイのメディアとしての可能性に注目し、積極的にマーケティング活動を展開しています。09年8月には、Twitter日本語版の運営を行うデジタル・ガレージと資本・業務提携を発表しました。

CCCでは、年齢や住んでいる場所、映画や音楽の趣味などを事前に登録した会員に対し、ケータイへクーポンを配布するサービスを行っています。オンラインクーポンの告知を受け取った消費者は、そこにアクセスし、画面をレジで提示すれば、割引が受けられるという仕組みです。ケータイにはクーポンのほか、自分の好みに合ったDVDやCDなどの発売情報も届きます。