生産性が高い業態・商品構成
ハイデイ日高(本社:埼玉県さいたま市/代表取締役社長:高橋均)の2021年3~8月期の単独決算は、売上高が前年同期比19%減の113億円、営業損益が26億円の赤字(前年同期20億円の赤字)だった。
首都圏で展開しているのが特徴で、都道府県別では東京都209店、埼玉県111店、神奈川県70店、千葉県51店、茨城県3店、栃木県1店となっている(21年8月末)。これは、埼玉県行田市に擁するセントラルキッチンを、食材の調達・製造・物流の中核としているからだ。これによって全店舗の安定したクオリティーと低価格を維持することができている。
21年3~8月期の店舗展開は17店舗出店(東京都8店舗、埼玉県4店舗、千葉県4店舗、神奈川県1店舗)、退店が4店舗で445店舗となった。業態別の店舗数は「日高屋」(「来来軒」含む)が405店舗、「焼鳥日高」(「大衆酒場日高」含む)が29店舗、その他が11店舗となっている。店舗展開の展望については「首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店」とある。
主要業態の「日高屋」は、いわゆる「町中華」のメニューに加えておつまみを充実させて酒類売上が高い。同チェーンでは飲みでの利用を「ちょい飲み日高」と名付けている。
同社のデータによると、コロナ禍前の20年2月期(19年3月~20年2月)の時間帯別の売上構成は開店から20時までが約60%、20時から閉店までが約40%となっている。「ちょい飲み」が充実していることによって、夜の売り上げの比率が高い。
また、コロナ禍前は約400店舗で400億円ほどの年商があった。1店舗あたりの年商は約1億円となり、店舗面積の目安が23~50坪ということから非常に生産性が高い。これを類似の他のチェーンと比べると、リンガーハットの場合は1店舗当たりの年商が5875万円となっている(19年2月期、筆者調べ)。