遺体を堆肥にする「コンポスト葬（堆肥葬）」のサービスが昨年末に米国で始まり、予約者が殺到しているという。遺体はマメ科植物のウッドチップが敷きつめられた容器内でバクテリアなどの微生物の力によって分子レベルに分解され、土へと還る。ジャーナリストで僧侶の鵜飼秀徳氏は「海洋散骨が広まっている中、法整備が整えば、日本にも将来的にコンポスト葬が入ってくる余地はある」という――。
出典：https://recompose.life/
全ての画像を見る（3枚）

コロナ禍で死への意識の高まり「遺体を堆肥にする」サービスが話題

ここ数年、「自然葬」なるカテゴリーの葬送が日本国内で人気を集めている。つまり、「自然に還る」イメージのある「海洋散骨」や「樹木葬」の類である。

だが、米国ではさらに先をいく究極の自然葬「コンポスト葬（堆肥葬）」のサービスが始まり、話題を呼んでいるのをご存じだろうか。新型コロナウイルスによる「死」への意識の高まりが、こうした葬送の多様化の後押しをしているとみられ、今後日本の葬送のあり方にも影響を与えそうだ。

コンポスト葬を開発したのは、米国ワシントン州シアトルのベンチャー企業「RECOMPOSE（リコンポーズ）」だ。コンポスト葬とは、遺体を堆肥にかえる葬送のこと。いや、葬送ともいえない代物だろう。全世界的に、人間社会が醸成してきた葬送文化に一石を投じる「新しい死後のあり方」といえるものになるかもしれない。

火葬は二酸化炭素を大量に排出し、地球にやさしくない

同社の公式サイトによれば、創業者はカトリーナ・スペード氏という女性。建築を学んでいた大学院時代に、死後のあり方について強く関心を寄せるようになったという。そして、従来の環境負荷の大きい埋葬（土葬や火葬など）に疑問を抱き、2017年にリコンポーズ社を設立した。2020年11月から、コンポスト葬のサービスを本格的に開始した。

米国では1年間でおよそ270万人が死亡し、そのほとんどが火葬されたり、直接土葬されたりしている。火葬は二酸化炭素を大量に排出して、地球温暖化を加速させる元凶となる。土葬も土壌汚染につながる。米国における火葬率はおよそ56％。20年後には78％になると試算されている。

世界の人口は現在78億人。将来的には100億人以上になるともいわれており、火葬の増加、墓地不足など、死後処理を巡って様々な問題が浮上してくることは間違いない。

こうした、地球環境には決して優しくない埋葬の現状を彼女は憂いた。上院議員に働きかけ2019年、ワシントン州議会において人間の堆肥化を可能にする法案可決に導く。2021年に入ってカリフォルニア州、オレゴン州も合法化に至っている。

コンポスト葬の具体的な仕組みはこうだ。