｢9月には大変なことになる｣ワクチン接種率が50％を超えると､国民の消費欲は大噴出する コロナ不況脱出で日経平均4万台へ

株価上昇はテレワーク、EC、地方・郊外移住、オンライン診療関連？

オンライン治療は、政府が2020年4月に初診を含めて時限措置として全面的に解禁したのでした。時限措置なので一定期間が経過したら再びオンライン診療は禁止になる予定です。けれどもオンライン診療は移動時間や待ち時間で患者の負担を減らすだけでなく、患者が病院に行って他の感染症に罹（かか）るリスクも消し、地方や過疎地での病院不足の解消にも寄与するというメリットがあります。

コロナ禍後のオンライン診療の規制緩和には慎重論も根強いのですが、メリットが大きいため、結局、オンライン診療は解禁になる可能性は高いでしょう。

いずれにせよ、テレワーク、EC、地方・郊外への移住、オンライン診療などに関連した製品やサービスを提供している企業の株価は今後上昇していきます。

写真＝iStock.com／Yue_

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また、以上のことは日本の例を取って述べましたが、欧米をはじめ世界的な傾向であるのはいうまでもありません。したがって、どの国でも、こうしたことに関連した企業は伸びていくはずです。