在宅勤務やビデオ会議が普通のことになった

ニューノーマルで生じた重要な変化として、在宅勤務（あるいは、テレワーク、リモートワーク）の広がりがある。

在宅勤務という働き方は、これまでも可能だった。しかし、例外的なものであって、特殊な場合においてのみ認められる働き方だと考えられていた。少なくとも、企業の側からは、そう考えられていた。

ところが、新型コロナウイルスの感染拡大によって、人と人との接触を避ける必要が生じ、在宅勤務が積極的に推奨されるようになった。企業外部の人たちとの打ち合わせも、ビデオ会議で行うようになった。

ビデオ会議は、技術的に言えば、かなり前から可能だったことだ。にもかかわらず、社会的な抵抗があり、広範には使われなかったのだ。それが、「ごく普通のこと」「当たり前の正統的な手段」と考えられるようになった。いわば、「社会ルールの大転換」が起きたことになる。

その転換が、わずか半年の間に生じた。これほど大きな変化がこれほど短期間のうちに起きたのは、人類の歴史でも稀なことだったと言える。

在宅勤務やビデオ会議の大きな利点

在宅勤務を実際に導入してみると、さまざまな利点があることが分かった。

働く側から見て、在宅勤務の利点は多くある。何よりも、満員電車で長時間通勤しなくてもすむのは、大きなメリットだ。企業の立場から見ても、都心に広いスペースのオフィスを借りる必要がないので、経費を節約できることが分かった。

このため、多くの企業が在宅勤務を本来の働き方として導入しようとしている。コロナが収束したあとでも、これを続けようというのだ。

在宅勤務への移行は、仮にコロナがなかったとしても、いずれは実現していたかもしれない。しかし、多くの人がその利点に気がつくには時間がかかっただろう。

コロナによって半ば強制的に導入せざるを得なくなったため、多くの人が在宅勤務を実際に経験することができた。つまり、これまでも進んだであろう変化が、コロナによって加速されたことになる。

こうして、働き方が変わり、生活が変わる。そして、ビジネスモデルが変わり、社会の構造が変わる。さらには、人々の考え方や価値観が変わる。このように、変化が連鎖的に起こる。