｢楽天PCRキット販売中止｣に学ぶ､ニセ医者を見抜くシンプルな方法 ｢海外の名門｣に弱い日本人

グーグル先生に聞けば、海外ニセ医者も見抜くことは可能

医師法第十八条には「医師でなければ、医師又はこれに紛らわしい名称を用いてはならない」と定められている。無資格者が医師を名乗ることは、単なる経歴詐称にはとどまらず犯罪として逮捕され処罰されるが、「外国の医師」詐称についての法律解釈は定まっていない。

現実に、「外国医大卒の医師」を確認するには、最も手っ取り早いのがネット検索だろう。「コーネル大の医師かどうか」を確認したいなら、姓を英語で入力し「○○○ cornell medical」と検索すればいい。実際に活躍している人材なら、何かしらの情報はヒットする。あるいは「遺伝子分野の研究者」を名乗るならば「google scholar」で「○○○ genetics（遺伝学）」を検索すれば、すぐに真偽の見当がつく。いずれも無料だ。

そもそも、日本の勤務医の労働環境は米国に比べて給与・労働時間とも著しく見劣りするので、「コーネル大やUCLA卒の米国の高給エリート医師が、わざわざ日本で働く」というストーリー自体が疑わしい。

今回の「佐藤バラン伊里氏」の騒動でつくづく残念に思うのは、日本の新興IT企業の旗手とされ、2012年に「英語公用語」宣言をしている楽天ですら、「英語で数分間ネット検索すればわかる」というレベルの経歴詐称を見抜けなかったことである。

新型コロナ騒動の終息が見えない現状では、今後、「怪しい診断薬や治療法を売り込む（自称）専門家」は出現するだろう。各社の担当者には、ぜひgoogle scholarなどで一度調べることをお勧めしたい。