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「給与明細書」でチェックする習慣のある人は借金しない
まずは「収入」の確認です。
会社員の人は「給与明細書」でチェックしてください。その際、給与の手取り額ではなく、「基本給」から税金・社会保険料を引いたものを収入として考えること。
「時間外手当」「資格手当」などは、会社の都合や業績によってなくなったり減ったりする可能性があります。ボーナスも同様です。これらは、臨時の収入として考えておくと無難です。
フリーランス・自営業の人は、毎月の収入が異なるケースが多いため、よりシビアな収支の確認が必要です。振込先の銀行口座を定期的にチェックする、あるいは、確定申告の際に年収を確認し、そこから、おおよそ1カ月の平均収入を割り出しましょう。
「今月いくら必要か」ではなく、「いくら使えるか」と考える
収入がわかれば、その範囲内で「今月いくら使えるか」を考えます。お金を使い過ぎてしまう人は、「支出」の側から考えてしまっているケースがほとんど。「今月いくら必要か」ではなく、「今月いくら使えるか」と考え方を変えてください。
支出が「使えるお金」を超えるようであれば、早急に見直す必要があります。
見直しは「固定費」から行うと良いでしょう。固定費とは、毎月定期的に支払っている費用。住居費（家賃、住宅ローン）、通信費（携帯電話、スマートフォン、インターネットプロバイダー）、水道光熱費などです。その他の支出は、家計簿アプリなどで記録して、「無駄使いだったかも……」と思うものから減らしていきましょう。こうした収支の見直しについては、前回の連載記事（月のスマホ代を知らない人は一生貯金ゼロ）を参考にしていただければと思います。
家計をやりくりするうえで、もっとも大切なことは「収入>支出」とすることです。
たとえ収入が多くても、それ以上にお金を使ってしまうと、家計は破綻してしまいます。反対に、それほど収入が多くなくても、支出をしっかり管理してれば、お金に困ることはありません。
最近増えている共働きの世帯も注意が必要です。世帯全体の収入が高いぶん、油断しがちです。夫婦別財布で互いの収入や小遣いの額を把握していないケースや、世帯全体として「衣食住」にお金を使い過ぎているケースがとても多いです。
収支のバランスが崩れた状態でお金を借りてしまうと、なかなか返すことができません。利息もかかります。今後、キャッシュレス化で購買のハードルが下がることが予想されます。そんな中でも「支出は収入の範囲内」という大原則を守っていくことが大切です。
