これからビジネスマンはどう変わるべきか。「プレジデント」（2018年4月30日号）では、特集「いる社員、いらない社員」で、大企業のトップ29人に「人材論」を聞いた。今回は、ANAホールディングス 代表取締役社長の片野坂真哉社長のインタビューをお届けしよう――。

外国人社員も「おもてなし」を実践できる

ANAホールディングスの事業戦略は明確だ。2018年2月に発表した2022年度までの中期経営計画（新中計）によると、事業別の成長率（17年度比の営業収入）は、国内線が100％と現状維持であるのに対して、国際線が150％、LCCが200％。国際線とLCCを軸に据えた成長戦略を担うのは、はたしてどのような人材か。

──新中計では国際線を成長の柱と位置づけました。グローバルな人材の育成についてはどうお考えですか。

ANAホールディングス 代表取締役社長 片野坂真哉氏
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社員の国際化は自然に任せているだけでは進まない。会社が意識的に行動する必要があります。その点で大きかったのは、1999年のスターアライアンスへの加盟。当時、私は経営企画にいて加盟を仕掛ける側でした。役員の議論では「うちには人材がいない。入っても苦労するだけ」という声もありましたが、最終的に「逆に入らないと、人材が育たない」という声が勝って加盟が決まりました。