これからビジネスマンはどう変わるべきか。「プレジデント」（2018年4月30日号）では、特集「いる社員、いらない社員」で、大企業のトップ29人に「人材論」を聞いた。今回は、ANAホールディングス 代表取締役社長の片野坂真哉社長のインタビューをお届けしよう――。

外国人社員も「おもてなし」を実践できる

ANAホールディングスの事業戦略は明確だ。2018年2月に発表した2022年度までの中期経営計画（新中計）によると、事業別の成長率（17年度比の営業収入）は、国内線が100％と現状維持であるのに対して、国際線が150％、LCCが200％。国際線とLCCを軸に据えた成長戦略を担うのは、はたしてどのような人材か。

──新中計では国際線を成長の柱と位置づけました。グローバルな人材の育成についてはどうお考えですか。

ANAホールディングス 代表取締役社長 片野坂真哉氏
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社員の国際化は自然に任せているだけでは進まない。会社が意識的に行動する必要があります。その点で大きかったのは、1999年のスターアライアンスへの加盟。当時、私は経営企画にいて加盟を仕掛ける側でした。役員の議論では「うちには人材がいない。入っても苦労するだけ」という声もありましたが、最終的に「逆に入らないと、人材が育たない」という声が勝って加盟が決まりました。

結果、加盟は社員の国際化に大きな影響がありました。スターアライアンスの本社があるフランクフルトには、ルフトハンザやユナイテッドなど世界のエアラインから人が集まってきます。わが社も若手を派遣したところ、それまで日本のあうんの呼吸で仕事をしていた人が、外国人ときちんと議論をしなくてはいけなくなった。そうやって異文化に触れた社員が戻ってきて、会社も変わり始めました。全世界の空港所長が集まる会議などでは、今は日本人マネジャーも全員英語で話します。

──日本人のグローバル化を進める一方で、外国人採用にも積極的です。

入社式は毎年、羽田の整備工場で行っており、15年の新入社員代表による挨拶はフランス人で、16年はアメリカ人の方でした。アメリカの空港所長も外国人が多いです。彼らに日本人のおもてなしを教えるのは大変だろうといわれますが、そんなことはありません。しっかりとおもてなしの意味を理解して、行動しています。