62％の会社が無駄な会議を放置している

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図18：会社が無駄な会議をなくす工夫をしている／図19：会社が無駄な会議をなくす工夫をしている・年齢別

ここからは、今までの問題に対する処方箋です。真っ先に取り組むべきは無駄な会議をなくすことですが、会社でそのための工夫をしていないと答えた人が約3分の2を占める、というショッキングな結果が出ました（図18）。たかが会議というなかれ、そのための時間と経費は大変なものです。その削減に向けた努力をしていないとは、ビジネス界は少々、能天気だといわれても仕方ありません。

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図20：会議で工夫していること

「会社が工夫をしている」と思っている人を年齢別に見ると（図19）、20歳から24歳の若い人の数値が高い。学生は、しがらみなどがないため、意外と合理的な会議を行っています。しかし、会社に入って会議に出席すると、会議の不合理な面が目につく。アメリカの心理学者、エドガー・シャインは、学校を卒業した若者が就職して仕事に就いたときに、予想外の事態に戸惑い、被るショックのことを「リアリティショック」と名づけました。無駄な会議こそ、リアリティショックを引き起こす典型なのかもしれません。しかし、年齢が上がるにつれ会社にも慣れる。そして、当初のリアリティショックが無くなってから始めて、自社の会議を冷静に見ることができるようになるのでしょう。

そして、何より憂慮すべきは、35歳から49歳の働き盛りの層が、会議が改善されていないと思っていることです。この意識は、何とかしなければ、という前向きの気持ちを枯渇させ、「仕方がない」「長いものには巻かれろ」という意識につながる可能性が高い。この層が仕事全般に対して無気力症候群にかかってしまうと、日本企業の将来は暗澹たるものにしかなりません。

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