欧米発の分業型ITは、日本企業の「統合型ものづくり組織能力」に適合するのか。筆者は、この問題に関する識者の分析から、今後、日本企業が進むべきIT導入の方法を提案する。

「使いこなし能力」でカバーする日本企業

前回（http://president.jp/articles/-/2067）、統合型のものづくり組織能力を構築してきた日本企業は、どのような形でものづくり支援のIT（デジタル情報技術）を導入すべきか、という問題を考えた。そして、この問題を考えるうえで、現在もっとも注目されている分野の1つが、自動車の製品開発支援ITであると述べた。

外観デザインが重視され、複雑な自由曲面を扱う自動車系のCAD(設計支援IT)は、回路設計が前面に出る家電・エレクトロニクス系の設計支援ITとは異なる進化経路をたどってきた。そして自動車系では、1990年代以降に普及した欧米発の「分業型CAD」と、日本企業の「統合型ものづくり組織能力」の不適合、という問題が今後顕在化するおそれがある、と指摘した。

現在のところ、日本の自動車企業各社は、コンカレント・エンジニアリング(開発・生産準備の期間重複)やフロント・ローディング（問題解決の前倒し）の基礎となる組織的問題解決能力の構築で世界をリードした結果、開発期間や開発生産性に関する限り、欧米企業を圧する現場競争力を発揮している。しかし同時に、「欧米の汎用CADソフトはある面で使いにくい」という声を設計サイドから頻繁に聞くわけであるから、実態は、「ベストの使いやすさとは言えない欧米発のCADを、使いこなし能力でカバーしているため、競争力の低下という現象は表面化していない」ということであろう。