変化しなければ大学倒産は不可避

大学への見限りといいますか、大学進学率はそろそろ天井に達しているのではないか。同世代の半分が大学に行くというのが限界で、進学率はもう上がらないのではないか。こういう見方もあります。この場合、どういう事態になるか。大学進学率がもう上がらず、今の52.0％のままだとすると、大学入学者数は表2のようになります。

18歳人口が減っていくのに進学率はそのままなのですから、入学者数は大幅に減ってしまいます。2030年は52.4万人で、今よりも9.4万人の減です。単純に考えると、入学者数1000人の大学が94校つぶれる計算になります。2050年は37.7万人（24.1万人減）で、241校が消滅。現在の大学の3分の1が廃校する、壊滅的な事態です。

まあこのモデルは、悲観に過ぎるかもしれません。

では、多くの関係者が望むように、大学進学率が今後もコンスタントに上昇する場合はどうか。2020年に55.0％、2030年に60.0％、2040年に65.0％、2050年に70.0％となる事態を想定してみましょう。

2020年には大学入学者はちょっと増えますが、2030年は60.5万人、2050年には50.8万人にまで減ってしまいます。この楽観モデルでも、入学者1000人の大学が2040年までに100校つぶれると予測される……。

どうあがいても、大学倒産時代の到来は不可避であるように思われます。しかしそれは今の枠組みが維持される限りであって、大学が「未来形」の姿へと変化を遂げるならば、話は違ってきます。

ここでいう「未来」とは、日本社会の未来です。

少子高齢化により、人口の年齢構成は「逆ピラミッド型」になります。また社会の変化がますます速くなり、人々は生涯にわたって学習することを求められるようになります。人生初期に学校で学んだ知識や技術など、直ちに陳腐化してしまうのですから。