プレジ家を襲う「あるある事件」4例

▼事件1：子供がもう1人できた！

このまま65歳まで共働きを続ければ、子供を2人とも中学から私立に行かせることも夢ではないとわかった夫婦。では、もう1人子が増えたら、家計はどう変わるのだろうか。

2019年、一家に長女が誕生。正社員の妻は産休と育児休暇をとって、翌20年には仕事に復帰することができた。収入は、出産した年が育児休業給付の85万円、翌年は時短勤務で働いて128万円に減額したが、その後はコンスタントに働いて年収170万円をキープ。夫70歳時点での貯蓄残高は3556万円と申し分ないものになった。

子供が3人になっても家計を破綻させないポイントは、「妻が働き続けて収入を減らさないこと」だと花輪さんはいう。妻は正社員だったため仕事に復帰できたが、派遣社員やパートだと、出産を機に仕事を辞めざるをえないことも多い。ただし、派遣元の社会保険から出産手当金、育児休業給付をもらうことも可能なので、使える制度を調べて収入を途切れさせないようにしたいもの。

子供にどのような教育を受けさせるかは重要な問題だが、プランによって親の生涯収支は大きく変わる。子供を3人とも中学から私立に行かせると、教育費が約4700万円かかるので、老後資金は心細くなる。子供が増えた場合は改めてシミュレーションし直してみて、教育プランの見直し等が迫られることも頭に入れておこう。

【オール公立と私立では約1300万の差！】
オール公立……1020万円
幼稚園だけ私立……1100万円
大学から私立……1130万円
高校から私立……1300万円
中学から私立……1560万円
オール私立……2310万円

※学校教育費、給食費、学校外活動費を含む教育費。
出所：文部科学省子供の学習費調査（平成24年度）を基に試算